外壁タイルの浮きの調べ方|
打診・赤外線・引張の違い
外壁タイルの浮きを調べる主な方法は、テストハンマーで叩いて音で確かめる打診、表面の温度差から面で探す赤外線調査、一部のタイルを引っ張って接着の状態を確かめる引張接着試験の3つです。打診は基本の方法ですが、高所には足場やゴンドラなどが要ります。赤外線は足場なしで広い面を調べられますが、使える条件が限られます。定期報告の調査方法として引張接着試験を採用できるのは、平成30年の技術的助言の条件を満たす有機系接着剤張りのタイルの場合です。1つに絞るより、面や部位ごとに組み合わせるのが現実的です。
文中の「ガイドライン」は、一般財団法人日本建築防災協会が設置した委員会がまとめた「定期報告制度における赤外線調査(無人航空機による赤外線調査を含む)による外壁調査ガイドライン」(令和4年3月)です。国土交通省が、打診と同等以上の精度かどうかの判定に参照するよう示している資料です。
「浮き」とは何か
ガイドラインは浮きを、タイル、モルタル、コンクリート躯体などの異種材料の接着界面に発生するすき間と説明しています。乾湿や温冷の変化による繰り返しの力が接着面に働き、接着の弱い所に生じます。進むとタイルなどが外に変形し、はらみやふくれになります。
建築基準法第12条の定期報告では、平成20年国土交通省告示第282号が判定基準として「外壁タイル等に剥落等があること又は著しい白華、ひび割れ、浮き等があること」を定めています。
方法の比較
| 方法 | わかること | 向く場面 | 向かない場面 | 足場の要否 |
|---|---|---|---|---|
| 打診(手の届く範囲) | 叩いた部分の浮きの音 | 低層部、共用廊下、開口隅部など | 高所 | 不要 |
| 打診(足場・ゴンドラ・ロープアクセス) | 叩いた部分の浮きの音。全面も可能 | 赤外線を適用できない外壁、改修工事が近い建物 | 調査のためだけに仮設の費用をかけにくいとき | 足場、ゴンドラなどの仮設やロープが要る |
| 赤外線(地上から) | 表面の温度差からの浮きの位置と範囲 | 壁の前が開けて撮影角度が取れる面 | 高層部、角度が取れない面、北面など | 不要 |
| 赤外線(ドローンから) | 同上。可視画像も同時に記録 | 地上から角度や距離が取れない面 | 飛ばせない場所、北面など | 不要(補う打診は別) |
| 引張接着試験 | 試験した箇所の接着の状態と強さ | 定期報告では、有機系接着剤張りのタイルで平成30年の技術的助言の条件を満たすとき | 定期報告の方法としては、モルタル張りのタイル、施工記録で条件を確かめられないとき、ALC下地 | 試験箇所に届く手段が要る |
足場の要否は調査そのものの話です。赤外線でも、撮影できない面を打診で補うときには、高所作業の手段が別に要ります。費用の相場は「ドローン外壁調査の費用相場」にまとめています。
打診:叩いた音で確かめる
打診は、テストハンマーでタイルなどの仕上げ面を軽く叩き、発生する音の質から浮きを調べる方法です。定期報告の外壁調査の基本とされてきました。
高い所をどう叩くかで、手順が分かれます。
| 手順 | 特徴 |
|---|---|
| 手の届く範囲 | 告示は、開口隅部、水平打継部、斜壁部などのうち手の届く範囲の打診等を、定期調査のたびに求めている。全面ではない |
| 足場 | 外壁に近づきやすい。国土技術政策総合研究所の報告では、改修工事を計画している場合に最初から足場を設ける例が紹介されている。調査だけに組むと費用負担が大きい |
| ゴンドラ | 同じ報告では、費用の面で足場より選ばれることが多い一方、診断範囲が限られ精度が下がるという意見も紹介されている(2015年の報告) |
| ロープアクセス | ロープで吊り下がって叩く方法。建築研究所の実証実験では、打診の基準を得る方法の一つとしてロープブランコが使われている |
打診には弱点もあります。国土技術政策総合研究所の報告は、調査結果が作業に従事する人の経験や技量の影響を大きく受けているとしています。建築研究所の講演会テキストも、調査時間が長くなると疲れなどから判断が不正確になりやすいという指摘を紹介しています。打診だから確実、とも言い切れません。
赤外線:表面の温度差で探す
赤外線調査は、熱画像の表面温度の差から、タイルなどの浮きの有無や程度を調べる方法です。足場なしで広い面を記録できます。告示は「打診等」に、無人航空機による赤外線調査であって、テストハンマーによる打診と同等以上の精度を有するものを含むとしています。地上に設置した赤外線装置による調査も、国土交通省の技術的助言で「打診等」に含まれるとされています。
地上とドローンの違いは、撮影の位置です。
- 地上から:壁の前から見上げて撮ります。解説は、仰角・水平角とも30°以内が望ましく、やむを得なくても45°程度までとしています。高層部や、前に余裕のない面は角度や距離が足りなくなります。
- ドローンから:壁に正対して撮れるので、角度と距離の制約を改善できます。ただし、天候、仕上げ材、下地、建物の形状による制約は地上と同じです。飛行の手続きや安全の条件も別に要ります。
赤外線で精度を確かめるには、撮影の前に打診と照らし合わせる工程が欠かせません。手順は「ドローン赤外線と打診の精度の比べ方」で説明しています。使えない下地や飛ばしにくい場所は「ドローン外壁調査が向かない建物・できないこと」にまとめています。
引張接着試験:定期報告で採用できる条件
引張接着試験は、試験機でタイルを引っ張って破壊の状況を確かめ、引張接着強度を測る方法です。平成30年の国土交通省の技術的助言で、定期報告の調査方法として、有機系接着剤張り工法の外壁タイルについて、全面打診に加えて、この方法によっても差し支えないとされました。
定期報告の調査方法として採用できる対象は限られます。主な条件は次のとおりです。
| 項目 | 技術的助言の条件 |
|---|---|
| 工法 | 有機系接着剤張り工法の外壁タイル。接着剤を適切に充填したもの |
| 下地 | コンクリート下地または押出成形セメント板下地。下地調整塗材を使う場合は、助言が指定する品質の有機系下地調整塗材を塗ったもの、またはコンクリート下地にJIS A6916-2014のセメント系下地調整厚塗材2種(CM-2)を塗り、連続する塗付面ごとの面積が0.25㎡未満のものに限る。ALC下地は挙げられていない |
| 接着剤 | 変成シリコーン樹脂またはウレタン樹脂が主成分で、JIS A5557-2010に適合する一液反応硬化型と同等以上の品質のもの |
| 施工記録 | 仕上げ表、立面図、構造詳細図のほか、下地調整塗材などの塗付の記録(位置と内容)、接着剤の充填状況の検査記録、竣工時の外壁タイルの検査記録、引張接着試験の記録 |
| 試験 | 専門知識を持つ人が各階1か所で行う。適合しない場合は、周囲おおむね0.25㎡以内の3か所で改めて試験し、すべての位置で判定基準に適合することを確かめる |
| 判定 | 下地の区分ごとに、助言の判定基準で確かめる。凝集破壊率と界面破壊率を見るので、引張接着強度の数字だけでは適合としない |
施工記録で条件を確かめられない場合や、モルタル張りのタイルの場合は、平成30年の技術的助言による調査方法としては採用できません。古い建物では、工法を確かめる資料が残っているかが最初の関門です。試験した箇所は壊れるので、補修も見込みます。定期報告では、調査結果表の「上記以外の調査項目」の欄に判定結果を書き、調査位置は調査結果図に示します。
方法を選ぶ前に確かめること
タイルの種類や工法によっては、そもそも扱いが変わります。
- 乾式工法のタイル・石貼り:告示の別の項目で、目視等で確認します。
- 落下防止措置付き外壁タイル:国土交通省の技術的助言(令和7年6月30日最終改正)が定める固定方法に合い、第三者機関の試験の記録などの資料と施工記録を確かめられれば、告示の「別途歩行者等の安全を確保するための対策を講じている場合」として扱えます。全面打診等についての例外で、通常の定期調査が要らなくなるわけではありません。性能の確かめ方は、令和8年7月21日の事務連絡も参照してください。資料を確かめられなければ、従前どおり全面打診等です。金物を留め付ける方法では、軽量気泡コンクリートパネルは外壁下地等から除かれています。
- タイル先付けPC版(金物固定型):令和3年の技術的助言の要件を満たすものは、乾式工法と同様の調査方法にできます。製造業者などが資料を示せる場合に限られます。
- ALCや押出成形セメント板を下地とするタイル等:浮き調査に赤外線調査を適用できません。ALC下地は平成30年の助言の対象でもないので、打診などを検討します。押出成形セメント板下地は、有機系接着剤張りで平成30年の技術的助言の条件を満たせば、定期報告の調査方法として引張接着試験も採用できます。板そのものの劣化を調べる調査とは別の話です。
図面の仕上げ表と施工記録を、まず確かめてください。
組み合わせの考え方
告示では、開口隅部・水平打継部・斜壁部などのうち手の届く範囲を打診等で、その他の部分を目視等で確かめます。異常があれば、落下により歩行者等に危害を加えるおそれのある部分を全面打診等で確かめます。また、竣工後、外壁改修後、または全面打診等の実施後10年を超えて最初の定期調査では、全面打診等を行います。ただし、3年以内に実施された全面打診等の結果を確認する場合、3年以内に外壁改修等が行われることが確実な場合、別途歩行者等の安全を確保するための対策を講じている場合は除かれます。
そのうえで、赤外線を使う場合は次のように組み合わせます。
- 手の届く範囲は打診で確かめる:開口隅部や水平打継部などは、ガイドラインの解説も入念に確認することが望ましいとしています。
- 赤外線を使うなら、撮影の前に打診と照らし合わせる:壁面の方位ごとに行い、同じ壁面でも仕上げ材が違う部分は別に確かめます。打診で見つけた浮きが熱画像で検出できなければ、測定条件を見直し、確かめられるまでその部位の赤外線調査は始めません。確かめられなければ打診などで調べます。手の届く範囲で浮きが見つからなかった場合は、そのことと撮影開始の時刻を記録します。
- 赤外線に向かない部分は別の方法で補う:北面、軒裏、斜壁、光沢の強いタイルなどです。ガイドラインは、適用が難しい箇所について、外壁調査実施者がほかの方法を検討するとしています。
- 調査者が判定する:一級建築士・二級建築士・特定建築物調査員が、赤外線の結果とほかの方法の結果をもとに、告示の判定基準で判定します。
目的によっても重みは変わります。全面打診等の時期が来ていて改修工事はまだ先なら、ドローンや地上の赤外線と部分的な打診の組み合わせを比べる価値があります。改修工事が近いなら、足場を組むときの打診も候補です。ただし告示の例外は、3年以内に外壁改修等が行われることが確実な場合などです。工事の範囲や数量を出したいなら、ガイドラインによる外壁調査の対象外なので、別の調査を計画してください。ドローンを使う調査の全体は「ドローン外壁調査とは」で説明しています。
対象建物かどうか、報告時期、提出書類の取扱いは、所管の特定行政庁に確かめてください。
まとめ
打診は基本の方法で、高所には手段が要ります。赤外線は広い面に向きますが、条件が限られ、打診との照らし合わせが前提です。引張接着試験を定期報告の調査方法として採用できるのは、有機系接着剤張りで平成30年の技術的助言の条件を満たす場合です。仕上げ、下地、施工記録を確かめて、面ごとに選んでください。
当社のドローン外壁調査は、可視光と赤外線のカメラを積んだドローンで撮影し、ガイドラインに沿って実施します。ドローンで撮影できない面や赤外線で判定しきれない箇所は、ロープアクセス等による打診で当社の調査範囲として補います。基本調査費は1件30万円(税抜・諸経費10%別・関東圏内)からで、打診は別途です。
よくある質問
参考にした資料
- 一般財団法人日本建築防災協会が設置した委員会「定期報告制度における赤外線調査(無人航空機による赤外線調査を含む)による外壁調査ガイドライン」(解説付き)令和4年3月
- 同ガイドライン(国土交通省掲載)
- 国土交通省「定期報告制度における外壁のタイル等の調査について」
- 平成20年国土交通省告示第282号(令和7年7月1日施行版。京都市掲載)
- 国土交通省「建築基準法施行規則の一部を改正する省令等の施行について(技術的助言)」令和4年3月29日 国住指第1581号・国住参建第3982号
- 国土交通省「建築物の定期調査報告における外壁の外装仕上げ材等の調査方法について(技術的助言)」平成30年5月23日 国住防第1号
- 国土交通省「建築物の定期調査報告における外壁の外装仕上げ材等の調査方法について(技術的助言)」令和3年6月30日 国住防第2号
- 国土交通省「建築物の定期調査報告における落下防止措置付き外壁タイルの取扱いについて(技術的助言)」令和7年6月30日最終改正 国住参建第1579号
- 国土交通省住宅局 事務連絡(令和8年7月21日)「落下防止措置付き外壁タイルの性能検証方法について」
- 国土交通省国土技術政策総合研究所 プロジェクト研究報告第50号 第3章「住宅・建築物の外壁調査・診断技術の取組み」
- 国立研究開発法人建築研究所 令和元年度建築研究所講演会テキスト「建築物の外壁の定期調査における新たな技術の適用に向けて」(講演会は開催中止・テキストを公開)
対応エリア別の解説
東京・神奈川を中心に全国対応しています。定期報告の対象になるかは自治体で判断が分かれるため、市区ごとに制度とドローン飛行の条件をまとめています。






